【2023年】ベンチャー企業の平均年収・福利厚生に関する最新情報！

ITベンチャー企業へ就職するにあたり、年収や福利厚生などの待遇について期待や不安を抱いている方も多いことでしょう。

この記事では、ITベンチャー企業の年収や福利厚生など、各種の待遇面について、事例を挙げながら詳しく紹介していきます。

この記事を読めえば、ITベンチャー企業への就職を検討している方が適確な情報に基づき活動し、成功を勝ち取ることができるでしょう。

年収・給料が高いメガベンチャー企業を5つ紹介！

楽天/Rakuten

会社名	楽天株式会社
平均年収	756万円（2019年の有価証券報告書より）
事業内容	インターネットサービス事業（楽天市場）、フィンテック事業（楽天カード）、モバイル事業

ライン/LINE

会社名	LINE株式会社
平均年収	771万円（2019年の有価証券報告書より）
事業内容	メッセンジャー・プラットフォームである「LINE」の運営や、コンテンツサービス、広告、金融サービスの提供

メルカリ/mercari

会社名	株式会社メルカリ
平均年収	712万円（2019年の有価証券報告書より）
事業内容	フリマアプリ「メルカリ」の企画・開発・運用

エムスリー/m3

会社名	エムスリー株式会社
平均年収	822.1万円（2020年3月期の有価証券報告書より）
事業内容	医療従事者を対象にした医療ポータルサイト「m3.com」の運営

ビズリーチ/BIZREACH

会社名	株式会社ビズリーチ
平均年収	約496万円（Openworkより）
事業内容	人材と企業のマッチング転職サイトの運営（ビズリーチなど）

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ベンチャー企業の平均年収と給与の特徴

ベンチャー企業とは、新たに起業して新規の事業へ取り組む企業を指しており、こうした事業をベンチャービジネスといいます。

毎年2000社程度が新たにベンチャー企業として活動を開始するといわれています。

ベンチャー企業の平均年収や特徴について解説していきます。

ベンチャー企業の平均年収

ある調査（＊1）では、上記で取り上げたメガベンチャーであるLINE、楽天、ビズリーチを含むベンチャー企業63社に対する詳細な分析を行い、ベンチャー企業における月収・年収の平均値を公表しています。

その調査によれば、ベンチャー企業の初年度給与の平均値は月収で25万～29万円、年収で367万円～383万円程度（年俸制と月給制によって多少差異あり）となっています。

これを概数でみると、ベンチャー企業の月収は概ね27万円程度、年収は370万円程度といえるでしょう。

この給与水準を、全上場企業の8割が回答（＊2）した平均初任給の20万7450円と比較すると、かなり高い水準にあるといえます。

ただし、大企業の場合は残業代や各種手当て、社宅補助や家賃補助などの福利厚生が充実しているため、実際の支給額はベンチャーよりも多い場合があります。

（＊1） FASTGROW社調査結果

（＊2）東洋経済オンライン 衝撃！これが｢初任給が高い｣トップ500社だ

ベンチャー企業は残業で給料が増える可能性が高い

ベンチャー企業は少人数で事業を行うので、社員個々の業務範囲が大きく、これに伴って業務量も多く、残業時間も長くなりがちです。

創業直後のベンチャー企業では、残業は当たり前で、残業代を出す余裕もないという状態もよく見受けられますが、法律で定められた残業時間や残業代のルールに従わず社員を働かせることはできません。

ベンチャー企業ではまた、特殊な働き方を導入したり、様々な理由をつけて長時間労働を正当化したりすることがあります。

そして、裁量労働制やみなし残業代制（固定給にあらかじめ残業代を含む固定残業代を適用する）を採用している場合が多くあります。

こうした制度では、基本的には残業代は発生しませんが、休日や深夜などの割増賃金を支払う必要があります。

社員に寄り添い、日々多忙で残業に追われている社員に正当な残業代を支給する良質な企業は、社員にも支持されますし、社員も残業の対価を受け取って基本給に上乗せして収入アップを目指すことが可能となります。

ただし、残業で給料を稼ごうと考えるのはおすすめ出来ません！

ストレスで健康に影響を与えることは一番やってはいけないです。

ちなみに、筆者は病気でその月の給料が50％引かれた事もありますので、体調管理が第一です！

ベンチャー企業の福利厚生は要チェック

ベンチャー企業では大企業のように福利厚生はあまり期待できません。

企業に就職する際には、給与や仕事内容、将来性などのほかに、その企業が福利厚生をどの程度充実させているかが大きな評価指標となります。

福利厚生は社員に対して直接の労働対価以外のオプションとして提供されるもので、雇用保険や労災保険といった各種社会保険から、住宅手当（家賃・住宅補助・社宅）や家族手当、提携施設の利用、また業務用PCの貸与など、従業員が日々働きやすい環境を作る目的で準備されるものです。

一般的には、大企業のほうがベンチャー企業よりも各種の福利厚生制度が充実しているというイメージがあります。

ベンチャー企業には、大企業ほど充実した福利厚生を提供できない場合が多いので、自分が就業しようとしている企業が具体的にどのような福利厚生制度を提供しているのか、確認する必要があります。
メガベンチャー企業の楽天は社員食堂での食事が無料！といった独自の福利厚生もあるので要チェックです

ベンチャー企業では、自社独自のユニークな福利厚生制度を設けている場合がありますので、併せてチェックすべきです。

転職エージェントには多くの求人があり、そこで福利厚生などを確認する事が可能ですので、是非一度登録してみてもよいのではないでしょうか。

ベンチャー企業の業種はIT業界が多い！？

ベンチャー企業を志望し、就職活動を行う際には、自分の適性に合った企業を中心に探すことになりますが、ベンチャー企業の多くはIT業界が占めている実態があります。

その理由と特徴などについて解説していきます。

どうして、IT業界が多いのか

ベンチャー企業を立ち上げる際には、少人数でもすぐに事業を立ち上げることができ、設備投資額も少なくて済む利便性と効率性、経済性などが大きな要件となります。

ITベンチャー企業はこうした要件に合致しており、また最先端技術やトレンドを追求している企業が多いことから、起業家や投資家の関心も高く、求職者からの志望も高い状況です。

ITベンチャーは、WebサービスやITサービス、ソフトウェア開発といった、IT関連の事業を展開することを目的として設立・運営されています。

事実、マスコミで取り上げられるような急成長を遂げている著名なベンチャー企業の多くもIT企業であり、起業後数年間で年商数百億円以上の急成長を遂げる企業もあります。

そうしたベンチャー企業はメガベンチャーと呼ばれますが、メガベンチャー企業は大手企業になった後も社内にベンチャー気質といわれる独特の企業風土を残していることも多く、IT業界ならではの高い成長能力を示しています。

ITベンチャーの特徴。大手との違いは？

一般的に、ITベンチャー企業の社風や企業風土、また文化などは大手企業とまったく異なるといわれています。

ベンチャー企業は創業から日が浅く、経営面では安定しきれていないところがあり、資金面や人材面で余裕がある大手企業とは違って、そもそも企業体力がありません。

このため、ベンチャー企業には、限られた資金と人材を最大限に活用し、新規ビジネスにチャレンジしていく中で会社を存続させ、事業を拡大することを追求していきます。

当座の資金や待遇が十分でない状況を補うため、事業が成功したら社員へのストックオプション（従業員が自社株を購入し、業績が拡大した場合にその利益を獲得できる権利）や、自社独自の様々な制度を整えて対応する企業も多くあります。

こうした社内制度をいかに把握できるかが、ITベンチャーへの転職を満足度の高いものにするための大きな分かれ道になります。

面倒な企業調査を無料でプロに依頼する方法

ベンチャー企業が独自に行っている制度やルールを事前に確認しておくことは大切ですが、自分の力だけで調査するのは非常に工数が重い作業。

転職は時間との戦いなので、コスパの悪い時間の使い方は極力避けたいところです。

そんな方におすすめなのが、ベンチャー企業に強い転職エージェントを活用する方法。

転職エージェントが独自に蓄積しているベンチャー企業の情報をキャリアコンサルタントが抽出してくれます。

また、希望を伝えればさらに踏み込んだ追加調査を実施してくれるので、言ってみれば登録料無料で情報収集を外注化できるようなものです。

ITベンチャーだからこそのメリット

ベンチャー企業は規模や規制も少ないため、フットワークが軽く、新しいことに取り組もうというチャレンジ精神が旺盛な人が多く在籍しています。

また、年功序列制度が残る大手企業とは異なり「実力主義」を掲げる企業が多く、自分のスキルがあれば、20代の若い社員にも責任のある地位を任せられ、活躍できるチャンスが豊富にあります。

創業者をはじめとする役職者との距離が近く、自由闊達（かったつ）に意見交換ができる雰囲気があるのも大きな特徴です。

ITベンチャーを志す候補者にとっては、当面の年収などといった「安定感」よりも、将来の夢と希望につながる魅力があります。

良いベンチャー企業を見つけるための3つのポイント

IT企業を中心として拡大するベンチャー企業ですが、いざ志望する際には、その企業が本当に自分の思いを託せる条件を満たしているかどうか、しっかりと見極めることが大切です。

その大きな3つのポイントについて解説します。

ネットの情報を鵜呑みにしない

ITベンチャー企業への就業を志望した場合、まずは様々な情報収集を行いますが、その主な情報源はインターネットで確認できるものが中心となります。

インターネット上では様々な情報が氾濫（はんらん）しており、またITベンチャー志望する候補者もITリテラシーが高いため、ネットの情報を判断基準の中心に据える場合が多い状況です。

こうした状況下、ネット情報には正確で正しい情報が掲載される一方、根拠のない、また信頼性に欠ける情報も多く見受けられます。

例えば、IT起業セミナーや講演会などには、単に集客による収益だけを目的とし、本当に受講者のことを考えていない悪質なものも多く混在しています。

そのため、本当にその企業の状況が自分の求める内容に合致しているのか、しっかりと見極めることが重要です。

実際にその会社で働いてる人にする話を聞く

自分が志すITベンチャーの信頼性を確認するための手法として、実際にその会社で働いている人に話を聞くことが大切です。

具体的には、自分の友人や知己であったり、元会社の同僚や上司といった、直接の人的チャネルを活用することです。

ネット情報などで基礎となる情報を収集・整理した上で、現実問題としての職場環境や人間関係、モラルや待遇などをしっかりと確認することが重要です。

そうすることで、企業の謳（うた）い文句と職場の実態に乖離（かいり）がないかどうか確認することにより、就業にあたっての判断を誤る危険性が少なくなります。

やはり、企業での肌感覚を体感する上ではこうした活動が重要となります。

転職エージェントなど、就職活動のプロに相談する

ITベンチャー企業への転職に際しては、ベンチャー経営者や、その企業で働く元同僚や先輩などからの直接の誘いやアプローチによる、人脈ベースでの行動となる場合も多い状況です。

これに対して、特に特別なチャネルや人脈・紹介などもない状況でITベンチャー企業への転職を希望する場合は、客観的に信頼できる情報を確認する必要があります。

大手転職エージェントや転職サイトでは、それぞれが膨大な求人企業の情報を保有し、企業が求める人材や条件などについて適確に判断できる材料を提供しています。

また、経験豊富な人材コンサルタントやアドバイザーを多数抱え、個別に相談に乗ってくれます。
ITベンチャー企業への転職には大きなリスクが伴うので、こうした専門機関を活用して、しっかりとアドバイスを受けることが重要となります。

ベンチャー企業に強い転職エージェント

ここからは、ベンチャー企業への転職に定評のある転職エージェントをご紹介します。

詳しく確認したい方はこちらの記事をご覧ください。

https://js-furniture.jp/2021-recommend-venture-argent/

リクルートエージェントIT｜求人数No.1の業界最大手企業の転職エージェント

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フリーランスを考えている人にとっても登録すべき転職サービスで間違いないです。

ビズリーチ｜キャリアアップ転職やハイクラス転職に強い

ビズリーチは、転職に限らずさまざまなインターネットサービスを展開しているビズリーチグループが手掛けている転職エージェントです。

まとめ～【2023年】高年収ベンチャー企業や平均年収を大公開！徹底解説～

今回は、ITベンチャー企業の特徴や課題、また魅力などについて解説してきました。

具体的に取り上げたメガベンチャー5社は、いずれも日本を代表する有名企業に成長しており、年収を含む処遇面でも大企業と遜色（そんしょく）なく、ITベンチャーを志望する人にとっても大きな希望の指針となるでしょう。

大企業と比較すると当初の年収や待遇、また福利厚生面などでまだまだ課題も多くあるベンチャー企業ですが、その反面、裁量の大きさや仕事への魅力とやりがい、また経営陣との近い距離などといった多くの特徴を持っています。

また、ITベンチャーは他の業界や業種と異なり、効率性や利便性、また先進性に富み、すぐに自分の能力や特性を活かす上ではとても身近で親しみやすい業態だといえます。

ITベンチャーへの就業を決意したら、ネットなどで基礎情報をしっかりと把握した上で、実際の状況がどうかについて知己や同僚、また専門転職サイトなどの的確な情報を加味し、最適な方向を確認することが必要です。

そして、方向性が定まったら、自分のスキルや能力を活かして将来成功を収められるよう、ITベンチャー企業で羽ばたいていただきたいものです。